雑誌データセットへの書誌データの新規登録に際しては、以下の指針に従って、既存書誌データと目録対象資料の比較を行い、新規データを作成するかどうかを判断する。(→ 4.0 F)
目録対象資料と既存書誌データの内容を比較し、本タイトルが異なる場合には、新規データを作成する。
本タイトルが同一であっても、次のいずれかが相違する場合は、新規データを作成する可能性がある。
実際には、以下のフィールドのデータ内容と比較し、新規データを作成するかどうか判断する。
本タイトルが同一であっても、複製コード(REPRO)が相違する場合は新規レコードを作成する。
なお、刊行途中にデータ要素が変更したために、「タイトル変遷」とみなして新規に書誌データを作成する場合の判断基準については、第4章で取り扱う。
(原則)
同一の本タイトルであっても、資料種別が異なるものは新規データを作成する。
GMD: TR:Marxist perspectives
GMD:h (マイクロ資料) TR:Marxist perspectives
(部分的な資料種別の相違)
部分的に資料種別を異にするもの(本体が印刷形態、索引部のみがマイクロ形態である場合など)は、それぞれを別データとはしない。
ただし、それぞれが独自の巻号付けを持っている場合は、新規データを作成する。
(本タイトルの相違)
TR中の本タイトルに重要な変化が生じた場合は、新規データを作成する。
次のように、本タイトルが共通タイトルと従属タイトル(部編名など)からなる場合で、従属タイトルだけが相違するものも本タイトルが異なるとみなし、新規データを作成する。
TR:Science abstracts. Series A
TR:Science abstracts. Series B
(原則)
原則として、責任表示の相違だけでは、新規データ作成の理由とはならない。
本タイトルが同一で責任表示が異なる場合、ED、VLYR、PUB等の他のフィールドも判断の根拠とする必要がある。
(総称的タイトルの責任表示の相違)
ただし、本タイトルが総称的でその責任表示が異なる場合は、新規データを作成する。総称的なタイトルの具体例は、第4章に示す。
TR:Annual report / Bureau of Mines
TR:Annual report / Bureau of Mines and Geosciences
(原則)
原則として、並列タイトルの相違だけでは、新規データ作成の理由とはならない。
ただし、別に刊行されている雑誌であるとみなされる場合は、新規データを作成することになるので、ED、VLYR、PUB等の他のフィールドも判断の根拠とする必要がある。
(原則)
原則として、タイトル関連情報の相違だけでは、新規データ作成の理由とはならない。
ただし、別に刊行されている雑誌であるとみなされる場合は、新規データを作成することになるので、ED、VLYR、PUB等の他のフィールドも判断の根拠とする必要がある。
(原則)
同一の本タイトルであっても、版表示が相違する場合は新規データを作成する。
版表示はないが、複製版、合刻・合冊複製版等、明らかに版が異なる場合も、新規データを作成する。
TR:Time ED:Pacific edition
TR:Time ED:Asia edition
(刷の相違)
刷の違いで新規データは作成しない。刷の違いは無視し、初刷と同じものとして扱う。
(原則)
原則として、巻次・年月次の相違だけでは、新規データ作成の理由とはならない。
ただし、別に刊行されている雑誌とみなされる場合は、新規データを作成することになるので、ED、PUB等の他のフィールドも判断の根拠とする必要がある。
(付録・別冊資料の巻次・年月次)
同一の本タイトルであっても、本体とは別の独自の巻号付けを持つ付録・補遺資料(別冊、増刊など)の場合は、本体と別の新規データを作成する。
TR:Progress of theoretical physics (Vol. 1, no. 1-)
TR:Supplement of the progress of theoretical physics (No. 1-)
本体と同じ巻号体系下の付録・補遺資料は本体の1巻号であるとみなし、本体と別のデータとはしない。
(原則)
原則として、出版等に関する事項の相違だけでは、新規データ作成の理由とはならない。
ただし、並行して別個の出版者から刊行されている場合は、新規データを作成する。
TR:General report on the family income and expenditure PUB:Tokyo : Japan Statistical Association
TR:General report on the family income and expenditure PUB:Tokyo : Statistics Bureau, Management and Coordination Agency